当時、Ｓの店舗数は7千店を超え、Ｌは5千店を超えていた。
この店舗数の割合でドリンク剤も売れると見ていたが、実際にはＳの売り上げはＬよりも5割近く多かったという。
この有名ドリンク剤メーカーには強力なブランドがあり、「どこの店で売られようが自社のブランドカがあるからこのドリンク剤は売れている」と自信を持っていた。
ところがＳとＬの販売実績を知った途端、自信が崩れ去った。
銀行幹部はこのドリンク剤の一件がＡＴＭでも当てはまり、Ｙ堂側の強気の根拠になっているのではないかと考えていた。
Ｙ堂、Ｓ流の経営スタイルを根拠に新銀行の事業計画を立てたところで審査そのものは通るはずはない。
事業計画は銀行業界の常識を踏襲し、堅めの数字が求められた。
当初計画では3年間で8千台のＡＴＭ設置だったものを大幅縮小し、5年間で3500台にとどめるように軌道修正した。
ガイドラインを確実にクリアするための選択だった。
事業計画書には新銀行の行名が記されていた。
Ａ銀行（現Ｓ銀行）。
Ｙ堂グループの総称であるＩＹ（アイワイ）を使用した。
背景には社内で新銀行ができる前から「Ａ」という名前を関係者が使っていたこともある。
本来なら「Ｓ」にＡＴＭを設置するのが目的なので「セブン」を行名につけることも一時期、検討されたが、最初の出資はＹ堂とＳの共同出資だったこともあり、グループ全体で新銀行の設立を願う気持ちを表すためＡ銀行に落ち着いた。
このころ、水面下でＡ銀行のトップ人事が行われていた。
その中の1人に日本銀行出身で一時国有化された日本長期信用銀行（現新生銀行）頭取だった安斎隆がいた。
安斎は、この年の3月、長銀が米投資ファンドのリップルウッド・ホールディングスを中心とする投資組合に譲渡されたのを機に退任し、浪人の身だった。
安斎は日銀時代に決済業務を長く担当していた。
新銀行のトップとしてはうってつけの人材として白羽の矢が立てられた。
Ｓは7月中旬に直接安斎と会い、新銀行の社長含みでＹ堂顧問入りを要請した。
その時の会合ではこんな会話が交わされていた。
ＳはＳ創業間もないころ、福島県内で24時間営業の実験を始めたときに自治体関係者から、「真夜中に買い物に来る客などはいない」と相手にされなかった話を紹介した。
実際には深夜営業は成功し、日本での24時間営業の礎となった。
安斎は福島県出身でＳの実験店が設置された地区の地理に詳しく、話は盛り上がった。
新銀行設立を巡っては、銀行側の視点から見ると採算面で問題があると言われていたが、Ｓは「ニーズは必ずある」と、安斎を説得した。
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